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2009年2月 2日 (月)

薬の副作用に被害に遭ったら、救済制度を使おう

 2月1日の日本経済新聞Sunday NIKKEI医療面に「薬の副作用に被害に遭ったら・・・」と「救済制度 知って使って」というのがありました。『「正しい処方」に給付 市販品も対象に』ともありました。
 「医薬品副作用被害救済制度」で厚生労働省の医薬品医療機器総合機構(PMDA)(http://www.pmda.go.jp/)が運営しているのですね。詳しくはPMDAのサイトをご覧ください。
 まだまだ、認知度が低いということで医療関係者や患者への周知に努めているとか。この制度の利用は「薬が正しく使われていたこと」が前提になるので医師が責任を追求されることはないはずです。処方ミスは、ここでいう「薬の副作用」には当たらないからでしょうね。外部の調剤薬局などとの連携を密にとれば「処方ミス」はほとんど起きないでしょうね。
 医師も患者も「薬の副作用」についての正しい知識の共有が必要であり、それを前提とした制度ですから、医師と患者間の意思疎通も図られる面も持っているのでは。これは、医療の信頼を高める効果もあるので、書類作成が煩雑らしいですが、副作用が遭った場合の迅速な対応を医療関係者を心がけるべきですね。煩雑さについては制度を運営している医薬品医療機器総合機構が善処するべきでしょうね。
 支給した事例も公表されているので参考にしてください。

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